OECD幸福度指標

　５月にOECDは【 より良い暮らし指標 】OECD幸福度指標２０１４を発表しました。これからはＧＤＰよりもこの指標に注目が集まるのではないかと言われています。

OECD幸福度指標 【 より良い暮らし指標 】

　経済協力開発機構(OECD)が発表した、加盟各国の国民の幸福度を測定するための指標のことであり、11項目からなる。OECDは国内総生産(GDP)に代わり、国民の幸福度を測定する新指標の策定を進めており、その活動の一環として、2011年5月に開いたOECD設立50周年記念行事で「より良い暮らし指標」を発表し、指標にもとづく各国民の満足度も紹介した。

　指標は、住居、収入、雇用、社会のつながり、教育、環境、政治への信頼、健康、生活の満足度、安全、ワークライフバランスの11項目。各項目を10点満点で評価しており、日本では安全が「9.7」、教育が「8.8」と高得点で満足度が高かったが、収入が「3.7」、ワークライフバランスが「4.1」と満足度が低い結果となった。

　しかし、加盟国の平均では日本の収入は高く、労働時間も平均以下となっており、豊かな暮らしを送れているが、満足度が低いことが明らかになった。

　オーストラリア人は仕事と生活のバランスを求め、南米の人々はよりよい教育を得ようと努力し、デンマーク人と南アフリカ人はただ幸福になることを願っている、と、OECDよりよい暮らし指標(Better Life Index, BLI)の第3版に収録されました。

　「人々は自分の意見を聞いてほしいと思っている。 人々は自国が他の国と比較してどうなのかを知りたがっており、またOECDや政府機関が自分たちの意見に耳を傾けているということを知りたがっている」と、アンヘル・グリアOECD事務総長は述べました。 「2014年のよりよい暮らし指標は、人々にとって何が最も重要かがわかるようになった。 この指標の政策当局にとって、この新たな情報を提供する指標の有用性は高い。」と言っています。

 人々が何を問題にしているかがわかるマップによると、英国とドイツのユーザーは、生活満足度を最も優先しているのに対して、フランスのユーザーは健康をより重要だとしています。 これら3か国はいずれも、幸福度を高めるものとして所得の重要性を生活満足度や健康よりもはるかに低く評価しています。